先端教育機構

　今号は「新時代の営業人材育成」を特集。多くの成功した経営者が「ビジネスの基本は“営業”である」と述べており、また、営業は社会に出た学生が最も多く就く職種にも関わらず、学生時代に専門的教育を受けた人は殆ど皆無です。また、営業に関する学会などの専門研究組織はマーケティングなどと比較すれば、本格的なものは残念ながらありません。さらに、就職後も会社ごとにその教育方法が実に多様であり、その多くがOJTを中心として、普遍的な理解を促すものではありません。このような中、デジタル化の進展や科学的手法の導入によって大きく変わりつつある「営業教育」に焦点を当てています。
　また、企業だけでなく、学校や行政など公共セクターでも営業の必要性が高まっています。学校では、少子化が進む中で学生を集める工夫が求められており、また、大学では教育研究を充実させるために独自に寄付等を集める必要性があります。NPOや行政においても同様です。しかし、このような公共セクターでは、長年営業は組織に馴染まないとして、民間セクターに比べて大きく遅れを取っていました。今後、公共サービスの充実や各種連携等を図る上で、本特集の事例をお役立て頂けますと幸いです。

「月刊先端教育」2021年7月号
https://www.sentankyo.jp/archives/202107

ニュース一覧へ