大学・大学院で教える。
教授法・カリキュラム作成法を学ぶ。

いま、経験豊富な実務家が、教員として、大学・大学院等で指導することが強く求められています。背景には、近年、実践的な職業教育が大学で重視されていることや、2019年度から法改正され設置可能となった「専門職大学」の新設があります。

企業や官公庁などにおける人材育成では、経験豊富な実務家の経験をいかに組織や世代、地域などを超えて継承をできるかが、大きな課題となっています。

学校法人先端教育機構は、事業構想大学院大学と社会情報大学院大学の二つの大学院大学の運営により、多くの実務家教員を擁してきた実績を持ちます。その経験・知見を活かした実務家教員養成課程では、教員になるための「教育指導力」と「研究力」を養成します。

論文を書いたことがない、講師をした経験がない方でも、実務家としての経験・スキル・知識があれば、大学等の教育機関で実務家教員になれるチャンスは十分にあります。また、企業や官公庁などにおいて指導者になることも可能です。

あなたの経験・技術・知識を、次世代に受け継ぎませんか。

【参考】
実務家教員、広がる養成 講座開講や大学連携(日本経済新聞 2018年9月4日掲載)
企業人が大学で教える 「実務家教員」のニーズが拡大(月刊事業構想2018年10月号)
リカレント教育時代の実務家教員 経験を体系化し次代に受け継ぐ(月刊事業構想2018年9月号)
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※実務家教員養成課程の修了生が教員求人サービスに登録された場合、教育機関へ修了生として公表することが可能です。

実務家教員養成課程

設置者

学校法人 先端教育機構

名称

実務家教員養成課程

対象者

大学、専門学校、各種学校等の教員を目指す方
企業や官公庁・自治体などにお勤めの方、または経験のある方
※ポスドク・専門職大学院在籍の方もご相談ください。

養成する能力

実務経験を活かしたカリキュラムの作成、教育方法の習得だけでなく、新たな実践知を生み出すなどの実務家教員として必要な研究能力まで養成します。

開講時間帯

19:00〜22:00
週1日2コマ×15週(全30講) ※1コマ=90分
2019年4月より開講

研修員在籍料

285,000 円(税別・申込金25,000円含む)

申し込み期限

2018年12月25日(月) ※定員になり次第、締め切ります。

 
 

セミナー・説明会

日時:

随時開催中

場所: 東京・大阪・福岡・名古屋
参加費: 無料 ※事前申込が必要です
 

よくある質問



【実務家教員に関して】
Q.年齢が高くても教員になれますか?
A.ケースによります。専任教員の場合、大学により定年は決められていることが多いですが、全てではありません。また、非常勤の場合には年齢制限を設けていない学校が多数ございます。

Q.自分の実務が教員として求められているのか知りたいのですが、何か方法はありますか?
A教員求人サービスにご登録いただければ、教員の求人情報をお届けします。また、求人情報の一部はJREC-IN Portalからもご確認いただけます。関連ワードで検索いただくと良いかと思います。近年、人生100年時代を踏まえ、実践的なリカレント教育が特に重視されていますので、今後、実務家教員の活躍の場が益々増えると考えられます。

Q.仕事を継続しながら専門職大学院で教鞭に立つことを希望していますが、兼任は難しいですか?
A.一般的には、多くの実務家が仕事を継続しながら、専門職大学院で教鞭をとっていますので兼任は可能と思われます。ただし、専任教員、客員教員等、どの様な立場で着任されるかにより、担当する講義数などが異なると思われます。志願時に確認されることをお勧めします。

Q.実務経験は、何年以上、必要でしょうか?
A.概ね、5年以上とお考えください。

Q.30代なのですが、実務家教員になるチャンスはありますか? 若すぎませんか?
A.チャンスがあります。例えば20代の若手実務者の教育を想定した場合、若手実務家に必要な指導は、30代の実務家の経験が役に立つことが想定されます。例えば、日進月歩のIT分野であれば、最先端の実務の知見がまさに必要とされており、その多くは、若手実務家に委ねられています。

【養成課程に関して】
Q.企業内研修の指導員になるため、後継者育成のために、実務家教員養成課程を受講しようと考えていますが、カリキュラムは適していますか?
A.適しています。OJT中心の指導をメインにしている企業であれば、特に有効と考えられます。卓越した経験・スキルを持つ社員の暗黙知を形式知にし、他の社員にも短時間で効果的、体系的に伝えることができれば、企業の財産となり、生産性の向上に大きく寄与すると考えられます。

Q.受講するのに、業種や職種に制限はありますか?
A.特に設けておりません。業種や職種が異なっていても、実務家が共通して修得すべき、教授法やカリキュラム、新たな知を生み出す研究手法等を学びます。

Q.中継講義の場合、質疑応答はどのようになりますか?
A.専用回線を用い、双方向のやりとりが可能ですので、シームレスにその場でご質問いただけます。

Q.来年度以降も、また開講予定はありますか?
A.2019年度以降も継続の予定ですが、開催日程はまだ決定していません。

Q.講義を欠席した場合、ビデオ補講はありますか?
A.講義は録画していますので、録画データをインターネット経由でご覧いただき、補うことができます。ご自身の都合の良い時間にご覧ください。

Q.講義の中にときどき演習がありますが、ビデオ補講の場合は、講師抜きでどのように演習をやっていくのでしょうか?
A.演習は、グループワークや討論になります。ビデオ補講ではフォローしきれない内容ですので、演習の回は極力ご参加いただくことをお勧めします。

Q.課題(宿題)はどれくらいの頻度で、どれくらいの量のものが求められますか?
A.多少の課題はありますが、みなさん仕事をしながら受講されていることは承知していますので、毎回課題が出るということはありません。

Q.講座のスケジュールを教えてください。
A.募集要項をご覧ください。(>>PDFダウンロード)

【修了後について】
Q.大学教員等の就職先の紹介をしてもらえますか?
A.本学が直接的に個別にご紹介することはございません。ただし、「教員求人サービス」等を通じて、実務家教員の求人情報を集約し提供していく予定です。

Q.修了者は、資格を得られますか?
A.国家資格等は得られません。ただし、修了要件を満たした方は、課程を修了されたことを示す「修了証」を発行いたしますので、履歴書等にお書きいただくことが可能です。